BASEのクーポン発行方法｜ショップ側の設定・配布・使えないときの確認

※本記事にはPRを含む場合があります。

BASEでショップ独自のクーポンを発行するには、「クーポン App」で割引方法や期間を設定し、作成後にコードを購入者へ知らせます。先に決めておきたいのは、誰へ配り、どの商品を、いくら割り引き、いつ・何回まで使ってもらうかです。この条件が曖昧なまま告知すると、購入者への案内と実際の割引が食い違います。

この記事では、国内のWebショップで一般的な物品を販売する運営者に向けて、通常クーポンの設計、作成、配布、問い合わせ対応、終了後の記録までを整理します。今使えるキャンペーンコードの紹介ではありません。ショップ側が自分で発行する際の確認手順です。

機能の説明は2026年10月7日に確認したBASE公式情報を基にしています。管理画面での実発行やテスト注文は行っていません。画面が変わっている場合は、実際の表示と最新の公式ヘルプを照合してください。登場する「こもれび文具店」、商品、金額、日付、告知文はすべて説明用の架空例です。

• 最初にクーポンの条件を一枚の設計票へまとめる
• 最低購入金額の判定と、割引する金額の計算を分ける
• 保存された条件を確認してからコードを配る
• 購入確定前の相談と、確定後の相談を分けて対応する

BASEで発行するクーポンの種類と使う場面を決める

クーポンという名前が同じでも、ショップが条件を決めて配るものと、BASEがキャンペーンとして配るものでは管理する範囲が違います。最初に発行主体を確かめると、別のクーポンの条件を自分の設定へ持ち込まずに済みます。

通常クーポン・お気に入りクーポン・BASEのキャンペーンを見分ける

本記事で中心にするのは、ショップが通常のクーポンを作り、コードを知らせる方法です。「お気に入りクーポン」は、Pay IDアプリで商品をお気に入り登録した人のうち、所定の条件を満たす人へ自動配布する別の機能です。通常クーポンの設計票を、そのままお気に入りクーポンへ当てはめないようにします。

お気に入りクーポンでは、通常クーポンと違い、発行枚数、最低購入金額、利用できる商品を任意に指定できません。また、Webブラウザからの注文には利用できません。詳しい配布条件はBASE公式の「お気に入りクーポン」の説明で確認できます。

一方、BASEが実施するキャンペーンの割引は、公式案内上、BASEの負担です。ショップ発行の割引と同じ負担として集計せず、そのキャンペーンの条件を個別に確認します。常に配布されているとは限らず、過去のコードや期限を現在も有効だと扱わないでください。出典：BASE「キャンペーンクーポンの利用」。

表は横にスクロールできます。

対象商品と配布先を一文で決める

こもれび文具店が新しいノートを知ってもらいたいなら、「指定したノートセットを対象にした通常クーポンを、ショップのSNSを見た人へ案内する」と目的を書きます。過去の購入者へのお礼が目的なら、配布先や文面を別に考えます。どちらも「売上を増やす」だけで済ませず、今回誰のどんな購入を後押ししたいかまで具体化しましょう。

ここで大切なのは、案内した相手と、システム上の利用制限を分けることです。過去の購入者へコードを送るという配布方法だけで、購入履歴のある人しか使用できない設定になるとは限りません。通常クーポンに新規客・リピーターを自動判定する機能があると決めつけず、実際に設定できる条件の範囲で企画します。

特定の相手へ送るコードは、転送や画面共有でほかの人へ伝わる可能性も考えておきます。相手を厳密に限定する必要がある企画では、コードを秘密にしておけば十分だと考えず、BASEの最新の機能説明を確認してください。条件を実現できると分かるまで、「招待した方だけ」「初回購入者限定」などの約束を先に告知しない方が安全です。

今回は国内Webの一般物販を基準に考える

同じショップの商品でも、通常の物品、定期便、デジタルコンテンツ、抽選販売、海外向けの販売経路では確認する条件が変わります。本記事の計算と確認票は、国内Webショップの一般物販を想定しています。別の商品種別や注文経路へ広げるときは、対応可否を個別に確かめてください。

特に「どこでコードを知らせるか」と「どこから注文するか」は別々に記録します。SNSからWebショップへ案内する場合と、Pay IDアプリの通知を経由する場合を、同じ確認結果で済ませないことが重要です。商品限定クーポンのPay ID対応など、本稿で確認していない組合せは利用可能とも利用不可とも断定しません。

割引額・対象商品・枚数・期限を設計票にまとめる

管理画面で考えながら入力すると、途中で割引方式を変えたのに告知文が古いまま、といったズレが起こります。先に設計票を作り、計算結果まで書いてから設定へ移します。以下では主な作成例を「企画A」、定額割引の比較例を「企画B」として分けます。

表は横にスクロールできます。

定額値引きと割合値引きで見積もり方を変える

300円値引きのような定額方式は、利用1回当たりの値引きが決まっています。企画Bを「300円値引き・20回まで」とするなら、割引額合計の上限は300円×20回＝6,000円です。これは当該クーポンによる値引きの合計であり、決済手数料、商品原価、発送費などを含めた総費用ではありません。

企画Aのような10％割引では、対象商品の購入額に応じて値引き額が変わります。1回の対象額を平均4,000円と仮定し、20回使われるなら、4,000円×10％×20回＝8,000円です。しかし対象額が平均8,000円なら16,000円になります。平均額を使った見積もりを、そのまま支出の上限と扱わないでください。

割合方式を使う前には、対象商品を複数個買われる場合も想定します。単品価格だけで値引き負担を見積もると、まとめ買いの注文で差が出ます。本稿では未確認の「割引上限額を設定する機能」を前提にしません。値引き総額の見通しを付けたいなら、まず定額方式との違いを確認し、自店の企画をどちらで運用するか決めましょう。

最低購入金額の判定と割引対象額を分ける

BASE公式では、対象商品と対象外商品を一緒に買う場合、最低購入金額の判定に両方の商品代金を合算する一方、値引きは対象の商品代金にだけ適用すると説明しています。購入金額が条件に届くかを見る計算と、何円を割り引くかの計算を二段階にすると理解しやすくなります。出典：BASE「クーポンの最低購入金額」。

企画Aで、対象のノートセット3,200円と、対象外のしおりセット800円を買う例を考えます。商品代金の合計は4,000円なので、最低購入金額4,000円の条件に届きます。割引対象は3,200円分であり、4,000円全体へ10％を掛ける計算にはなりません。

1. 最低額の判定：3,200円＋800円＝4,000円
2. クーポンの割引額：3,200円×10％＝320円
3. 割引後の商品代金：4,000円−320円＝3,680円
4. 仮に送料480円を加える場合：3,680円＋480円＝4,160円

ここでの4,160円は、例示した商品代金と送料だけの合計です。別の費用が発生する購入条件まで含めた万能な計算式ではありません。送料そのものはクーポンの割引対象に含まれないため、送料まで10％引きにしたり、送料分を対象商品の値引き額へ足したりしないでください。送料に関する根拠はBASE公式の割引対象額の説明です。

送料無料の境界は、クーポンの最低購入金額とは別の設定です。両方を使うショップは、それぞれの保存値と判定を確かめましょう。送料設定そのものを見直す場合は、BASEの送料設定と送料無料条件の確認手順を参照してください。本記事の480円は計算用の仮定で、推奨送料や配送会社の運賃ではありません。

発行枚数と1人1回制限を別々に決める

発行枚数は、ショップ全体でそのクーポンを使える回数を制限するための設定です。1人1回の制限を付けない場合は、同じ購入者が複数回利用でき、利用するたびに1枚分を消費します。したがって「20枚」と設定しただけで、異なる20人に配る企画になるわけではありません。

企画Aでは20枚と1人1回をセットで設定します。告知文も「利用は合計20回まで・お一人様1回」と書けば、何を数えているかが伝わります。先着20名という短い表現を使う場合でも、保存された制限と本当に一致するかを確認します。配信した人数、コードを見た人数、利用回数を同じ数字として扱わないことが大切です。

有効期間と告知の終了時刻をそろえる

架空の企画Aでは、11月1日10時から11月8日0時までと記録します。告知で日付だけを見せるなら「11月7日まで」ですが、詳細には「終了は11月8日0時」と併記すると、8日いっぱい使えるという誤解を減らせます。日付に加えて時刻まで書くことが、問い合わせの予防になります。

BASE公式も、一日だけ利用できる設定例では翌日0時を終了日時としています。実際の入力では、年、月、日、時刻をそれぞれ確認し、保存後の表示と照合してください。発行枚数に達すれば期間の途中でも使えなくなる企画では、「期限内でも上限に達し次第終了」と案内に含めます。根拠：BASE「有効期限と発行枚数」。

クーポンAppで作成し、保存された条件を照合する

設計票が固まったら、公式のクーポンAppから作成へ進みます。ここでの目標は入力を終えることだけではありません。作成されたクーポンの詳細を開き直し、配る予定の条件が保存されていると確認するところまでを一つの作業にします。

公式案内からクーポン作成へ進む

クーポンAppを利用していない場合は、BASE公式のクーポンApp掲載ページで機能と条件を確認します。同ページには無料と掲載されていますが、これはAppの価格の説明です。ショップが行う値引きや、販売に伴う手数料までなくなる意味ではありません。

公式の基本手順は、Appを導入し、クーポン名、コード、割引方法、任意の期間などを設定して作成する流れです。作業前にはログインしているショップを確かめ、別の運営ショップへ作らないようにします。すでに似たクーポンがあるなら、同じ名称だけを頼りにせず、コードと条件まで見て今回の新規作成が必要か判断してください。

作成途中で条件が決まっていないと分かった場合は、告知へ進まず設計票に戻します。仮の値で作成したものを、そのまま正式なクーポンとして配らないためです。Appの導入画面や管理画面の位置、ボタンの色は変更される可能性があるため、本記事では特定の見た目に依存した案内はしません。

名称・コード・割引方法・期間を入力する

クーポン名は、何の企画かを見分けられる名前にします。企画Aなら「指定ノートセット10％クーポン」というように、対象と内容が結び付く名前が候補です。管理上の記号だけでは購入者が内容を判断しにくいので、購入者に見える場面があることも踏まえて言葉を選びます。

コードは購入者が入力する文字列です。公式では自動生成されたものを任意の文字列へ変更できると案内されています。ただし、本稿では使用できる文字種や文字数の上限を独自に断定しません。入力時に表示される条件へ合わせ、保存できた正式なコードを告知の元にしてください。

割引方法では、企画Aは割合の10％、企画Bなら定額の300円を指定します。「10」と入力することだけに集中せず、％の欄なのか円の欄なのかまで確認します。続いて期間を入力し、開始と終了の取り違え、月またぎ、午前0時の解釈を点検します。

対象商品・最低額・枚数・利用回数を照合する

対象商品を限定するなら、名称が似ている商品を含めて選択対象を見直します。たとえばノート単品とノートセットが別商品なら、セットのつもりで単品を選んでいないかを商品ページと突き合わせます。「文具だから全部対象」といった推測で対象範囲を広げないでください。

その後に最低購入金額、発行枚数、1人1回制限を設計票から転記します。企画Aでは4,000円、20枚、1人1回です。割引率10％と発行枚数20のような短い数字は、一覧だけを見ると見落としやすいため、項目名と値をセットで読み上げるように確認すると誤りを見つけやすくなります。

表は横にスクロールできます。

作成後に詳細を開き直してから配布へ進む

公式ヘルプでは、作成したクーポンを一覧から選び、詳細な設定内容を確認する流れが示されています。入力した記憶や作成直前の画面だけで判断せず、保存後の詳細を基準にします。作成・確認・配布の公式手順は、BASE「ショップでクーポンを発行して配布する方法」で確認できます。

よく起こり得るのは、告知画像と投稿本文へ別々にコードを打ち直し、一文字だけ食い違うことです。防ぐには、保存後のコードを一つの原本へコピーし、そこから文章や画像の原稿へ移します。画像化した後は文字をコピーできないため、最終画像の文字も原本と目で照合してください。

一人運営でも、設定する時間と点検する時間を分けると見直しやすくなります。入力順とは逆に「回数、金額、商品、期間、割引、コード、名称」と確認したり、購入者が読む告知文から管理画面へ戻って一致を調べたりする方法もあります。誤りを見つけたら、修正と再確認を終えるまで配布を止めておきましょう。

配布先ごとにクーポンコードと条件を伝える

通常クーポンは、作成しただけで購入者へ自動的に公開されるものではありません。配りたい相手に、利用できる場所、コード、条件を知らせる工程が必要です。文面を短くする場合も、対象商品や終了条件が読み手の想像任せにならないようにします。

SNS・メールマガジン・プッシュ通知の相手を区別する

BASE公式の配布案内では、SNSのほか、メルマガ購読者へのメールマガジン、Pay IDアプリのフォロワーへのプッシュ通知が挙げられています。配信先が異なるため、すべてを「購入者全員に届く方法」として扱わないでください。注文の連絡先を持っていることだけを理由に、営業案内を一斉送信する方法も勧められません。

SNSではショップをまだ知らない人も読むため、対象商品のリンクとショップの文脈を添えます。購読者向けメールなら、どの商品の案内なのかを件名から伝え、本文で詳しい条件を確認できるようにします。プッシュ通知は短い入口として考え、実際に遷移する画面で不足する条件を読めるかまで点検します。

本稿の企画Aは国内Web注文を前提としているため、Pay IDアプリの通知配布へそのまま転用する判断はしていません。通知を使う場合は、配信機能と利用経路への対応を別途確認したうえで文面を作ります。配布できる機能があるという説明と、この企画をその経路で利用できるという確認を分けましょう。

SNSではコードの近くに必須条件を置く

企画AをSNSで知らせる場合の、架空の文面例です。角括弧の部分は自店の確認済み情報へ置き換える欄であり、そのまま配信する完成済みコードではありません。商品リンクは対象が分かるページへつなぎ、ショップのトップだけを示して探してもらう形を避けます。

実際のSNSで文字数に収まらない場合は、どの条件を削るかより、詳しい条件をどこで読めるかを先に考えます。「指定商品10％OFF／商品計4,000円以上／合計20回・1人1回／11月8日0時終了」のように主要条件を残し、同じ案内の続きへリンクを置きます。詳しい条件が画像だけにあると、見え方や読み上げ環境によって伝わりにくいため、文章でも用意しましょう。

購読者向けの案内と短い通知を作り分ける

購読者向けのお礼案内では、購入回数や利用実績を確認していない相手に「いつもお買い上げいただき」と書かないようにします。購読者として確認しているなら、購読へのお礼を述べる形が使えます。相手に合う言葉と、実際に確認できた事実をそろえることが基本です。

通知を使う場合の文面は、利用経路の確認後に「指定ノートセットのクーポンをご案内。対象・利用期間・最低購入金額を詳細でご確認ください」のように、入口の役割へ絞れます。通知本文に収まる文字数やリンクの挙動は固定せず、現在の配信画面を確認してください。コード、終了日時、回数をどこで確認できるかが明確なら、短い文でも次の行動につなげられます。

告知の誤記とクーポン条件の変更を分ける

保存された条件は正しく、投稿のコードだけが誤っている場合は、告知の訂正が必要です。元の投稿を修正できるなら修正し、画像にも誤りがあれば画像を差し替えます。訂正前の案内を見た人に届くよう、正しいコードと訂正点を分かりやすく伝えます。

一方、保存した最低額や割引率そのものを変えたい場合は、管理画面での編集可否の確認が先です。告知だけを直してもクーポンの条件は変わりません。どちらが間違っているかを切り分け、保存値、説明ページ、SNS、メールの控えのどこまで直す必要があるかを一覧にしてから対応しましょう。

使えない・割引額が違う問い合わせを条件別に切り分ける

「クーポンが使えない」と連絡が来たら、最初に購入確定前か確定後かを確認します。そのうえで、ショップの保存条件と、購入者が選んだ商品・入力したコード・確認した時刻を照合します。原因が分かる前に別のコードを発行すると、元の問題と新しい割引が重なってしまいます。

コード・期間・回数・対象商品を順に確かめる

ショップ側で先に確認できるのは、コードの原本、有効状態、期間、利用状況、商品指定です。購入者へ全部の情報を求める前に、自店の設定や告知の誤りがないかを見ます。期間内でも全体の利用上限に達している場合と、まだ開始前の場合では案内内容が変わります。

購入者へ確認する場合は、選択中の商品名、表示された案内文、注文確定の有無など必要な項目へ絞ります。画面の画像を依頼するなら、カード情報、パスワード、住所など不要な情報を隠してもらいます。クーポン条件の照合に、決済情報そのものは必要ありません。

表は横にスクロールできます。

対象外の混在と、割引後50円の条件を見る

企画Aで「4,000円買ったのに400円引きではない」と聞かれたら、対象商品がいくらあるかを確認します。ノートセット3,200円と対象外のしおりセット800円なら、320円引きが例の計算です。購入者には、対象外の商品も最低購入金額の判定には含むことと、割引対象はノートセットであることを、分けて説明しましょう。

返信例は「今回のカートは商品代金が合計4,000円のため、最低購入金額の条件を満たしています。10％割引の対象はノートセット3,200円分で、値引きは320円です。しおりセットと送料は割引対象外です」のようにします。一般的な謝罪文を長くするより、何をどの金額へ掛けたかを示す方が確認しやすくなります。

また、BASE公式では、商品代金の合計からクーポンの割引額を引いた残額が50円以上であることを利用条件としています。送料を含めた支払額だけを見て判断しないでください。根拠：BASE「クーポンで無料購入にできるか」。

複数クーポンの併用と注文後の適用を案内する

BASEの通常クーポンは、一つの購入で複数枚を併用できません。別のコードも持っているという相談には、両方を順に入力すれば割引が積み重なるような案内をしないでください。それぞれの対象・期間・割引条件を確認してもらい、その購入で使うものを判断してもらいます。

コードを入力しないまま購入が確定した場合は、後からクーポンを適用できません。「注文番号を送ればこちらで割り引きます」と、実際にできない操作を約束しないことが重要です。公式の発行・配布手順に示された注意事項を根拠に、今回の注文へ後付けできないことを簡潔に伝えます。

たとえば「ご連絡の注文はすでに確定しているため、クーポンを後から適用することができません。次回ご利用になる際は、購入確定前にコードを入力し、割引後の金額をご確認ください」と案内できます。ただし、期限切れや利用上限到達などで次回使えない可能性があるため、残りの条件を確認せず「次回必ず使えます」と付け加えないでください。

キャンセル後の再利用は別の確認にする

1人1回の制限があるクーポンは、それを使った注文をキャンセルしても同じ購入者が再度使うことはできないと公式に案内されています。ショップ都合でも購入者都合でも、キャンセルを検討する時点でこの点を伝えます。出典：BASE「同じ購入者の利用回数制限」。

「一度キャンセルして買い直せばコードが戻る」という案内は避けてください。キャンセルや返金には注文状況ごとの確認が必要であり、クーポンの相談だけを理由に一律で処理するものではありません。別のクーポンを案内する場合も、代替対応の必要性、負担、二重利用の可能性を整理してからショップとして判断します。

配布前の確認を八つのケースで記録する

問い合わせ対応を準備するには、起こりそうな組合せを先に並べておくと役立ちます。次の票は自店用の空欄記録です。計算・公式資料で確認した内容と、購入確定前の画面で確かめた内容を区別して書きます。確認のためだけに実注文や課金を発生させる必要はありません。

表は横にスクロールできます。

表示と公式説明が一致しない、理由の分からないエラーが続く、といった場合は未確認のまま残します。対象のクーポン、商品、利用経路、確認日時、エラー表示を整理し、必要に応じて公式サポートへ確認してください。空欄を無理に「正常」で埋めず、分かった条件だけを購入者へ伝えることが大切です。

終了・修正・次回のクーポンへ記録を残す

配布後のクーポンは、最初の設定を自由に直せるとは限りません。問い合わせや条件変更が必要になったときのために、配布時の条件と使用状況を残しておきます。終了後は利用回数だけを見ず、実際の割引額と、案内の分かりにくかった箇所を次回へつなげましょう。

未使用と使用済みで編集できる範囲を分ける

通常クーポンについて、公式では一度も使用されていなければ全項目を編集でき、使用済みの場合は対象商品設定のみ編集できると案内しています。有効な状態なら、一度無効にしてから編集します。作成したばかりかどうかより、すでに使われたかどうかを先に確認してください。根拠：BASE「クーポンの編集・削除」。

表は横にスクロールできます。

企画Bの300円値引きを500円へ変えたくなった場合も、まず利用状況を確認します。一度も使われていないなら、無効化したうえで編集できる範囲です。すでに使われた後なら、既存の通常クーポンの割引額をそのまま変更できるとは考えず、新しい企画を作る必要があるかを検討します。

新規作成を選ぶ場合は、旧コードを継続するのか停止するのか、以前の案内を見た人へどう知らせるのかを別々に決めます。新コードを作っただけでは、旧コードの扱いや告知の修正まで終わったことにはなりません。対象者ごとの代替対応が必要なら、先に自店の対応方針を整理してください。

無効化で止めたら、案内と記録も見直す

期限や回数に達して終了したときと、誤設定などを理由に途中で無効化したときでは、購入者に必要な説明が違います。控えには終了の日時と理由を残します。途中停止なら、何が確認できるまで再開しないのかも記録し、担当者の記憶だけに頼らないようにします。

• クーポンの現在の有効状態と使用状況を確認する
• 終了前の条件、告知内容、終了理由を控える
• 公開中の案内に、終了済みと分かる表示が必要か確認する
• 予約済みの告知や再配信予定が残っていないか見る
• 問い合わせ中の購入者へ必要な説明を整理する

過去の告知をすべて消す必要があるとは限りません。購入者が見た条件を追えることも大切なので、残す場合は終了済みと分かるようにします。コードが載った画像だけが別のページへ残っていないか、使えない企画へ誘導する投稿が続いていないかも点検しましょう。

対象商品を変えるときは告知との対応を残す

対象商品の追加・削除は後から行えます。また、商品自体をショップから削除すると、クーポンの対象商品からも外れると公式に示されています。根拠：BASE「クーポンの対象商品設定」。技術的に変更できることと、告知済みの条件をどう扱うかは分けて考えてください。

たとえば指定ノートセットを別の商品へ差し替えるなら、元の商品を見て購入を検討していた人にどんな影響があるかを確認します。対象商品のリンク、商品名、画像内の表示を一緒に見直し、いつの時点で何が対象だったかが分かる控えを残します。商品が売り切れたことと、クーポンの対象から外したことも混同しないようにします。

変更記録は、複雑な管理ツールを用意しなくても作れます。「変更日時／変更前／変更後／理由／影響する告知／確認者」の六項目があれば、後の問い合わせで条件をたどりやすくなります。使用済みクーポンの対象を変えた場合も、過去の注文の割引が自動で変わると推測せず、実際の注文情報を確認してください。

使用回数・割引額・売上を分けて振り返る

定額の企画Bで、20回の枠のうち12回利用され、各回300円の値引きが確定した例なら、割引合計は3,600円です。これは企画Aの10％割引の集計ではありません。割合割引の企画Aは注文ごとの対象額が変わるため、利用回数だけを掛けて実際の割引合計を確定させないでください。

12回使われたという事実だけで、12人の新規客を獲得した、売上が増えた、と結論づけることもできません。1人1回制限の有無、既存客の利用、ほかの告知、通常時の売れ方などを確認する必要があります。観測した数字と、効果についての推測を別の欄へ書きます。

BASEの売上データダウンロードAppでは、店舗発行クーポンとBASE負担クーポンの割引額が別項目として案内されています。売上CSVは対象期間内に発送済みとなった売上が対象なので、企画中の未発送注文と同じ範囲だと思い込まないようにします。出典：BASE「売上データの確認方法」。

このデータだけでクーポンコード別の売上増加や、配布先別の効果まで自動で分かるとは限りません。今回の企画の記録と照合できる範囲で集計し、注文日と発送日、キャンセルの扱いをそろえます。手元で確認できなかった数字は空欄にして、推測を実績へ混ぜないでください。

次回は割引率だけを上げるのではなく、どこで迷いが生じたかから改善を一つ選びます。コードの誤記があればコピー元を統一し、対象商品の質問が多ければリンク先を明確にし、期間の誤解があれば終了時刻を目立たせます。発行、配布、対応、記録が同じ条件でつながっていれば、小さなショップでも次の企画を落ち着いて準備できます。